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ポストコロナ健幸論

ヘルシーウェイBOOK(2020年12月)
著作者福利健康管理振興協会/編集 野澤太三/著 遠藤直哉/著 池田充宏/著 山口幸文/著 米倉修司/著 マルティン・ポール/著 林俊祐/著 林秀美/著
中央公論2020年9月号にて掲載されました
中央公論2020年7月号(6/10発売)にて掲載されました 2020.6.10
新型コロナウィルス対策の感染症総合対策法 2020.6.1
新型コロナウィルス対策の感染症総合対策法を提言しました。以下の通りです。
医療と法の新理論 ― 医療事故調査制度の適正な活用へ/
医療裁判の適正手続化へ【法動態学講座4】

信山社出版(平成31年1月)
弁護士が抱える医療問題は、医療過誤をはじめ、多岐にわたる。しかし、医療界の非協力性と裁判所の消極的対応、証拠開示の不十分さから、きわめて狭い専門的弁護士業務となっている。その現状にメスを入れ、弁護士業務の充実・拡充を目指す。医療事故調査制度の成立による、予防目的も含めた医療界との連携を模索しつつ、新しい変動を伴う「法理論」構築への戦略を提示。
新弁護士業務論 ― 警備業・不動産業・隣接士業との提携【法動態学講座3】

信山社出版(平成31年1月)
「法律事件に関する法律事務」を弁護士が独占することを定めた弁護士法72条による弁護士業務とは何か。警備業や不動産管理業などで頻発する、少額大量定型業務と弁護士の関わりや、司法書士、税理士、弁理士、社会保険労務士、行政書士などのいわゆる隣接士業と弁護士の協働等々、近年拡大する様々な業務提携や法教育について考察・提言する。
新弁護士懲戒論―為すべきでない懲戒5類型 為すべき正当業務型 (法動態学講座2)

新しい法科大学院改革案―AIに勝つ法曹の技能 (法動態学講座1)

信山社出版(2018年12月)
基礎法学と実定法学の連携、社会変動に合わせた動態的で実践的な法学教育の必要性を説く。法曹への信頼を高め、AIにも勝てる法曹養成を育成し、法動態学の壁となっている司法試験や司法修習試験の廃止や見直しによって、本来の研究・教育を目指す。
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2019.9.18 ホームページをリニューアルしました。